リフォームローンについて

お得にリフォームローンを使用するためのポイント

自宅やマンションに大規模なリフォームをする場合には、新築時とほぼ同じような多額の費用がかかってしまうこともよくあります。

一括でリフォーム代金を現金支払できないという場合に利用をすることになるのがリフォームローンであり、全国にある金融機関から長期間返済による低金利での貸付が行われています。

提供する金融機関によっては住宅ローンとリフォームローンを明確に区別をしていないこともありますが、基本的にはリフォームをするために使用するローンは住宅ローンよりも審査基準が甘く、有利な条件で使用をすることができます。

お得なリフォームローンとしては、担保の設定が必要のない無担保型ローンや、物件に抵当権を設定する必要がないので登記をするための登録免許税がかからないというものがあります。

ただしこうした有利なローンは誰でも簡単に使用をすることができるというわけではなく、過去の銀行での取引内容や本人の収入状況により判断されていくことになります。

融資を受けることができるかどうかの判断は住宅ローン同様に年収や勤務先、勤続年数、金融資産といったことから総合的に判断をされます。

自宅向けのローンではない投資物件は審査が厳しい

リフォームローンや住宅ローンを借り入れする場合、その物件を自宅用に使用するのかそれとも投資物件として使用するかにより審査基準が変わってきます。

審査基準がもっともゆるいのは自宅用のマンション物件で、範囲の狭い比較的少額のリフォームをする場合には無担保で低金利のローンを組むことができます。

一方で審査が厳しくなるのが自宅ではなく家賃収入を得るために投資する物件購入やマンションで、ローン申込時にどのように収益を上げていくかという計画書を提出しなくてはいけません。

自宅用として購入したりリフォームをしたりする場合には、その物件の資産価値がどのように変動しようとも、本人に定期的な収入があれば完済できる可能性が高くなります。

しかし収益を目的とした物件購入・リフォームの場合、アパート経営の方法が誤っていれば思うように収益を上げることができずローンの返済も滞ることになってしまいます。

ですので先に自宅用の住宅やマンションをローンで購入したことがある人が新たに収益を目的として物件を購入しようとする場合は、より厳しい基準に耐えられるような条件を整えていかなければいけません。

リフォームローンそのものは住宅ローンと同じく、返済期間や金利タイプを自由に選ぶことができます。
変動金利・固定金利といった選択方法によって支払いをする総額がかなり変化してくるので、どちらにするかや途中で変更が可能かについて事前によく相談しておきましょう。